疑問を持ってくださってありがとうございます！実は苦肉の策なんです・・・（汗）

日本語では、「母国語」と「母語」を区別して使用しない傾向にあります。
「母国語」と「母語」、どちらの言葉を日本人が日常で使用しているかというと、「母国語」の方が馴染みがあると感じる方が多いのではないでしょうか？

ですので、「日本語で外国人とコミュニケーション」支援のページでは、多くの日本人にとって馴染みがあると思われる「母国語」という言葉もあえて使用しています。

しかしながら、実は「母国語」と「母語」の意味は異なります。
なので、本当は「母国語」ではなく「母語」と明記したいところです。

ですが、「母国語」という言葉しか使用したことがないという方や、「母国語」と「母語」の違いを意識したことがない方もご存じない方もたくさんいらっしゃいますよね。

そもそも、「日本語で外国人とコミュニケーション」支援では、「母国語」と「母語」の違いを意識したことがなかったりご存知なかったりする方のお役に立ちたいと考えております。

「母国語」と「母語」の違いを既にご存知の方は、何らかのカタチで日本語教育に携わったことがある方であって、「日本語で外国人とコミュニケーション」支援など必要ないのでは？とも考えました。

うーん・・・、でも、「母国語」と「母語」の違いを知ることによって、気づくこともたくさんあるかもしれない。
ああ・・・、どうしよう？？？

と散々悩んだ挙句、苦肉の策として、「日本語で外国人とコミュニケーション」支援のページでは「母国語（正確には母語）」とあえて明記することにし、よくいただくご質問と回答のこのページで補足説明を明記することにしたということです（汗）。

（疑問を持ってくださる方がいらっしゃったら嬉しいな〜などと、ちょっぴり期待していた面もあるので、このページを見てくださった方には海より深ぁーく感謝感謝です♪）

よって、「日本語で外国人とコミュニケーション」支援のページに明記してある内容は、以下のようにご理解いただきますようお願い申し上げます。

■ 日本語が母国語（正確には母語）の方（主に日本人の方）を対象としたご支援
→「日本語が母語の方を対象としたご支援」という意味です

つまり「日本語で外国人とコミュニケーション」のご支援は、国籍に関係なく「日本語が母語の方を対象としたご支援」ということです。

日本国籍を持っていて日本語が母語の方も、外国籍であっても日本語が母語の方も含んでいます。
日本国籍を持っていても、日本語が母語ではない方は含んでいません。
外国籍で日本語が母語ではない方も含んでいません。

■ 日本語が母国語（正確には母語）ではない方（主に外国人の方）
→「日本語が母語ではない方」の意味です

つまり、国籍に関係なく「日本語が母語ではない方」という意味です。
多くの日本人がイメージするところの外国人 ＝ 外国籍で日本語が母語ではない方も、もちろん該当します。

但し、日本国籍であっても、日本語が母語ではない方もいらっしゃいます。
逆に、外国籍であっても日本語が母語という方もいらっしゃいます。

日本人同士の会話では同じ意味で使う人もいますが、実は「母国語」と「母語」は同じ意味ではありません。

日本語では「母国語」と「母語」を区別して使用しない傾向にあり、「母国語」と「母語」の違いを意識したこともないという方が多いと思われますが、実は「母国語」と「母語」は同じ意味ではありません。

「母国語」と「母語」の違いについて簡単にご説明すると、以下のとおりです。

■ 母国語とは？
その人が国籍を持っている国の「公用語」のことです。
その人が国籍を持っている国で定められている「公用語」ととらえると、わかりやすいのではないでしょうか。

■ 母語とは？
その人が生まれてから育つ過程で自然と身についた言語であり、最も得意としていて一番使いこなせる言語のことです。

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多くの日本人にとって、「母国語」も「母語」も日本語です。
日本の公用語は日本語ですし、生まれてから育つ過程で自然と身についた言葉も日本語ですよね。

このように考えると、「母国語」＝「母語」ととらえても支障はないように思えるかもしれません。
しかしながら、「母国語」＝「母語」ではない場合もあります。

例えば、A国の国籍の人が日本で生まれて日本語の環境のみで育って、自然と身についた言葉が日本語だったというケースで考えるとどうでしょうか？

その人にとっての「母語」は日本語です。
しかし、「母国語」は日本語ではありません。

「母国語」と「母語」が異なることって、かなりのレアなケースなのでは？と感じる方もいらっしゃるかもしれませんが、そういうわけでもありません。

日本で生まれ育って「母国語」＝「母語」というイメージがある私たち日本人にとっては、ちょっとピンと来にくいかもしれませんが、実は「母国語」と「母語」が異なるというケースはたくさんあります。

例えば、以下の人の「母国語」と「母語」について考えてみるといかがでしょうか？
「母国語」と「母語」の違いだけではなく、例えば、国籍とは何なのか？なぜ無国籍になってしまうのか？などについても、考えさせられませんか？

○ 国籍：スイス、生まれ育った環境：ジュネーブ
○ 国籍：スペイン、生まれ育った環境：バルセロナ
○ 国籍：カナダ、生まれ育った環境：モントリオール
○ 国籍：インドネシア、生まれ育った環境：ジャワ島
○ 国籍：フィリピン、生まれ育った環境：セブ島
○ 国籍：ミャンマー、生まれ育った環境：カチン州
○ 国籍：インド、生まれ育った環境：アッサム州
○ 国籍：トルコ、生まれ育った環境：北クルディスタン
○ 国籍：アフガニスタン、生まれ育った環境：バーミヤーン州
○ 国籍：無国籍、生まれ育った環境：ミャンマーのラカイン州

同じ意味で使う場合もありますが、実は違う意味です。

日本人同士の会話では、同じ意味で使っている場合も多々ありますし、国語 ＝ 日本語ととらえていても日常で特に困ることがないだけに悩んでしまいますよね。

「国語」と「日本語」の違いについて簡単にご説明すると、以下のとおりです。

■ 国語とは？
その国家を代表する言語のことです。
「自国語」や「国家語（National language）」という言い方をする場合もあります。

日本人にとっての国語は日本語です。
日本の国の言葉 ＝ 国家語（National language）＝ 国語 ＝ 日本語との認識です。
なので日本人同士の会話では、国語 ＝ 日本語でも困りません。

しかしながら、例えば、オーストラリア人にとっての国語は英語です。
ドイツ人にとっての国語はドイツ語です。
つまり、国語 ＝ 日本語ではないということです。

■ 日本語とは？
世界には様々な言語がありますが、そのうちのひとつが日本語というイメージでしょうか。
つまり、英語、フランス語などのように、それぞれの言語を示す名称です。

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因みに、日本の学校教育では「国語」という科目があるので、どこの国でも「国語」という科目名があるのでは？と思っている方もいらっしゃると思われますが、日本のように「国語」と表現する国の方が実は少数派なのかもしれません。

少なくとも私は、日本以外の国で「国語」という科目を今のところ見かけたことがありません。
（日本のように「国語」という科目名を使っている国があったら、是非教えてやってくださいませませ〜）

もちろん、他国では国語の授業がないという意味ではありません。

例えば、オーストラリアであれば「英語」と表現し、ドイツであれば「ドイツ語」と表現するように、自国の言葉の授業を表現するのに「国語」という言葉を使っていないという意味です。

また、辞典（辞書）においてもこのような傾向があります。

日本語を母語とする人が、日本語の言葉の意味を調べる時に使うのは「国語辞典」ですよね。
そして、日本語を母語としない人が日本語を勉強する時に使うのは「日本語辞書」ですよね。

一方、「国語辞典」という言い方をしない他国では、日本で言うところの「国語辞典」であれば、例えば、ドイツ語を母語とする人が使うのは「ドイツ語辞典」や「ドイツ語−ドイツ語辞典」などと表現し、ドイツ語を母語としない人が使うのは「外国語としてのドイツ語の辞書」や「外国人のためのドイツ語の辞書」などと表現しているようです。

こうやって考えてみると、もしかしたら・・・

■ 「母国語」と「母語」って同じ意味じゃないんですか？何がどう違うんですか？

に明記したことと、関係している面もあるのかもしれませんね。

違う点がいろいろとあります。

先述の

■ 「母国語」と「母語」って同じ意味じゃないんですか？何がどう違うんですか？
■ 「国語」と「日本語」って同じ意味ではないんですか？何がどう違うんですか？

などを踏まえた上で、ものすごく簡単に明記すると以下のとおりです。

■ 国語教育
日本語が母語の人を主な対象としています。
教育を受ける前から、日本語が理解できるというのが前提です。

義務教育の科目のひとつですので、日本国籍を持つ人には就学義務が課されています。
外国籍の人に就学義務は課されていませんが、教育を受ける権利は保障されています。

■ 日本語教育
日本語が母語ではない人を主な対象としています。
日本語が全くできない人もいれば、多少できる人もいます。

義務教育ではないため、勉強するかしないか、どうやって勉強するのか等を選ぶことができます。
例えば、日本語学校で勉強する人もいれば、地域の日本語教室で勉強する人もいれば、プライベートレッスンや交換レッスンで勉強する人もいれば、独学で勉強する人もいます。

日本語を母国語（母語）としない方（主に外国人の方）を対象に日本語を教える仕事です。

また、日本語教師は日本国内だけではなく世界各国で活躍しています。

日本語教師と言うと、「外国人に教えるの？海外で仕事するの？と言うことは、英語などの外国語がペラペラなの？」
などのイメージをお持ちの方もいらっしゃるかもしれませんが、それは大きな誤解です。
なぜなら、日本語教師に求められるのは外国語力では必ずしもないからです。

そもそも、対訳法には限界があるため、直接法と言って日本語のみで授業を行うことが多いです。
英語がわかる人ばかりが、日本語を勉強しているわけではありませんし。
（海外で行う時は状況によって対訳法も取り入れる場合もありますが、少なくとも日本国内では直接法がメインです）

日本語学習者の多くは、日本語教師を通じて日本や日本人の考え方、日本文化などを理解するため、様々な知識や経験が求められます。
（言葉だけできるようになっても、日本人とのコミュニケーションが取れない場合も多々ありますので・・・）

教師という仕事は、ただでさえ相手の人生に及ぼす影響が良くも悪くも大きいのですが・・・
日本語教師の場合、一歩間違えば反日感情を生み出し、日本経済などにも多大な影響を及ぼしてしまう可能性もあるため、非常に責任重大です。
そう考えると、草の根的な立場で世界との架け橋を担っているプチ外交員とも言えるかもしれません。

そのようなこともあり、日本語学・社会言語学・音声学・コースやカリキュラムデザイン・教授法・学習戦略・クラスマネジメントのみならず、異文化理解や異文化コミュニケーション・心理学・メンタリング・ファシリテーションに関することなど非常に幅広い能力が求められます。
モチロン、知識だけではなく実践的な能力のことです。

尚、日本語教師になるのに何らかの資格取得が必須というわけではありませんが、仕事としてやって行くためには、文部科学省による基準を満たすことや、日本語教育能力検定試験の合格が最低限必要と言われています。

はい、可能です。喜んでお伺いさせていただきます。

但し、大阪市内以外については、交通費の他、必要に応じて宿泊費などを別途請求させていただくことになってしまいますので、予めご了承くださいませ。

御社のご負担を考えると近場で探された方がいいかもしれませんが・・・
たとえネクストストラテジーがご支援させていただくことにならなかったとしても、もしかしたら何かのお役に立てるかもしれませんので、よろしければお気軽にお問い合わせください。

はい、可能です。お気軽に & お早めにご相談ください。

原則として、初回お問い合わせ時から最長2週間以内であれば無料です。

この間であれば、ご相談料自体は原則として発生いたしませんので、ご安心ください。
（但し、三方よしと言える範囲であればの話ですが）

原則として、初回お問い合わせ時から最長1ヶ月以内で、且つ、1回までであれば無料です。

ですので、安心してお気軽にご相談くださいませ。
（あくまでも、三方よしと言える範囲であればの話ですが）

但し、大阪市内以外については、交通費の他、必要に応じて宿泊費などを別途請求させていただくことになってしまいますので、予めご了承くださいませ。

一言で申し上げると、「三方よしの信頼関係づくり」のためにご協力をお願いしております

具体的には、大きく分けて以下2つの理由がございます。

1. 見てくれやイメージなどで差別をしないからこそ
「企業様・任意団体様へのご支援」のページにも明記してありますが、ネクストストラテジーでは、「三方よし」のお付き合いが可能なのであれば、規模や創業年数、法人格の有無や資本金の額などで差別は一切行っておりません。

なぜなら、「見てくれやイメージより、中身を重視している」からです。
そのため、規模云々に関わらず、信頼関係づくりのうちの一つとしてご協力をお願いしている次第です。

2. 何の準備もなく行き当たりバッタリのご支援・・・というのは嫌ではありませんか？
自律型人財育成（自律型人材育成）のご支援は、モノを売ってそれで終わりしていうものではございません。
事前調査や準備など、直接的なご支援の前においても多大な労力がかかっております。

世の中、自分さえよければそれでいいという方もいらっしゃいますが・・・
泣いても笑っても、一日は24時間しかありません。

同じ24時間なのなら、ネクストストラテジーとしては「三方よしの信頼関係づくり」が可能な方へのご支援に時間を使い、全力で応援させていただきたいと考えているため、ご理解をお願いしている次第です。

「それはわかるねんけど・・・、着手金払うのんなんか、どうしてもイヤやねん！」
という方は、ご事情もおありと存じますので予めご相談くださいませ。

着手金というのは、あくまでも一つの手段であって目的ではありません。
要は「三方よしの信頼関係づくり」のために、お互いが納得できる方法がであればそれでいいのではないでしょうか？

状況に応じてキャンセル料などをご請求させていただく場合がございますので、予めご了承くださいませ。

詳細については、「特定商取引に基づく表記」をご参照ください。